教員情報 - 隈本　邦彦

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隈本ゼミ調査報告

■ メールアドレス

■ researchmap研究者コード

6000027609

■ 科研費研究者番号

20422016

■ 学歴

1.

1976/04～1980/03

上智大学理工学部化学科卒業工学士

■ 職歴

1.	1980/04	日本放送協会（NHK）入局　金沢放送局記者
2.	1986/08	同　報道局特報部記者
3.	1988/07	同　報道局社会部記者
4.	1990/07	同　報道局科学文化部記者
5.	1995/06	同　報道局科学文化部デスク
6.	1996/06	同　静岡放送局放送部副部長
7.	1999/04～2001/03	名古屋大学医学部非常勤講師
8.	2000/06	同　名古屋放送局報道部副部長
9.	2005/04～2011/03	藤田保健衛生大学医学部客員教授
10.	2005/06	日本放送協会（NHK）ラジオセンターチーフディレクター
11.	2005/09	同　退職
12.	2005/10～2008/03	北海道大学特任教授
13.	2007/04～	名古屋大学大学院環境学研究科非常勤講師
14.	2008/04～2010/03	北海道大学客員教授
15.	2009/10～2014/03	保健医療経営大学非常勤講師
16.	2011/02～	名古屋大学大学院　環境学研究科客員教授
17.	2012/06～2013/03	東京大学空間情報科学研究センター客員教授
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■ 所属学会

1.		日本災害情報学会
2.		科学技術社会論学会
3.	2014/05～	医療事故防止・患者安全学会
4.	2017/05～	∟ 代表理事
5.	2020/04～	日本地震工学会
6.	2020/05～	∟ 理事
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■ 委員会・協会等

1.	2015/10～	医療事故調査制度　総合調査委員会委員
2.	2013/10～	脳死下での臓器提供事例に係る検証会議委員
3.	2006/08/01～	日本放射線治療専門放射線技師認定機構評議員
4.	2008/07/01～2023/03/31	一般財団法人医薬品医療機器レギュラトリーサイエンス財団評議員
5.	2001/04/01～2002/03/31	文部科学省「看護学教育の在り方に関する検討会」委員
6.	2005/04/01～2006/10/01	国土交通省中部地方整備局「中部地方の天変地異を考える会」委員
7.	2008/04/01～	新葛飾病院　医療倫理委員会委員
8.	2009/01/01～2015/03/31	産科医療補償制度　原因分析委員会委員
9.	2009/05/01～2010/03/31	厚生労働省「内服薬処方せんの記載方法の在り方に関する検討会」委員
10.	2010/06/15～2011/06/01	厚生労働省[死因究明に資する死亡時画像診断の活用に関する検討会] 委員
11.	2010/07/01～2020/03/31	産科医療補償制度　再発防止委員会委員
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■ 受賞学術賞

1.	2007/04	科学技術社会論学会　柿内賢信記念賞受賞
2.	2009/11	日本災害情報学会　廣井賞実践賞

■ 学内役職・委員

1.	2010/04/01～2012/03/31	江戸川大学入試･広報センター次長
2.	2012/04/01～2014/03/31	江戸川大学広報センター次長
3.	2014/04/01～2023/03/31	江戸川大学学生部長

■ 現在の専門分野

社会学, 防災工学　（キーワード：科学コミュニケーション　科学ジャーナリズム）

■ 研究テーマ

1.	2024/11～	文化遺産としての近現代建築物の保存活用にむけた学びあいと人的ネットワーク構築競争的資金等の外部資金による研究
2.	2022/04～2023/03	シンポジウム「医療の質向上と患者安全への“患者参加”の必要性」競争的資金等の外部資金による研究
3.	2021/04～2024/03	地域の高齢者が最期まで自分らしく生きる力を育むナラティブコミュニティの生成と評価基盤研究（C)
4.	2020/04～2022/03	シンポジウム「患者安全への提言は生かされるか」競争的資金等の外部資金による研究
5.	2017/10～2022/09	モンゴル・ホブド県における地球環境変動に伴う大規模自然災害への防災啓発プロジェクト国際共同研究
6.	2019/04～2022/03	地震予測情報の発信のあり方に関する地震研究者とメディア関係者による協働的検証基盤研究（C）
7.	2019/04～2021/03	地震学者と報道関係者の共創的対話による「南海トラフ地震予測情報」の発信と伝達のあり方の検証国内共同研究
8.	2018/04～2021/03	患者参画による心不全患者と家族のQOL向上をめざしたナラティブ教材の作成基盤研究（C）
9.	2018/05～	障害学生のエンパワメントを促す当事者の「語りの映像アーカイブ」の構築国内共同研究
10.	2017/04～2018/03	「不確実な地震予知情報が社会及び個人の防災行動に与える影響の評価」国内共同研究（キーワード：南海トラフ巨大地震、災害情報）
11.	2012/04～2018/05	マルマラ海域の地震・津波災害軽減とトルコの防災教育国際共同研究（キーワード：地震　防災　　科学コミュニケーション　科学ジャーナリズム）
12.	2011/04～	周産期医療の質と安全の向上のための研究国内共同研究（キーワード：科学コミュニケーション　周産期医療　医療安全）
13.	2010/04～2014/03	国民のがん不足感の解消に向けた「患者視点情報」のデータベース構築とその活用・影響に関する研究国内共同研究
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■ 著書・論文・その他

1.	論文	中心静脈カテーテルの事故防止に向けたプロフェッションへの期待臨床麻酔 48(3),423-429頁（単著） 2024/03
2.	論文	現代の知識　メディアが伝えない震災のほんとうの教訓は通信文化 (1345),10-15頁（単著） 2023/06
3.	論文	災害情報の活用と発信ーメディアが伝えない震災のほんとうの教訓とは月刊フェスク (499),2-11頁（単著） 2023/05
4.	論文	南海トラフ地震情報の報道における論点の抽出を目的としたワークショップの試み—「西半割れ」ケース— 日本地震学会論文集 22(2),88-108頁（共著） 2022/04
5.	論文	HPVワクチンの子宮頸がん抑制を述べたスウェーデン調査と日本での引用についての検討　～対象年齢の相違と検診経験の影響は無視できるか～醫學評論 (122),48-54頁（単著） 2021/11
6.	論文	"名古屋スタディ"という疫学研究は存在しない : 自由記載欄にこそある真実に目を向けるべきである(日本社会臨床学会第29回総会特集) -- (シンポジウム子宮頸がんワクチン接種被害事件を考える : 子宮頸がんワクチン(HPVワクチン)接種被害事件の更なる掘り下げと、被害者支援の充実に向けて) 社会臨床雑誌 28(3),35-48頁（単著） 2021/05
7.	論文	2017年にHPVワクチンを接種したSさんの証言 : 積極的接種勧奨再開は新たな被害と迫害を生む危険性がある (日本社会臨床学会第29回総会特集) -- (シンポジウム子宮頸がんワクチン接種被害事件を考える : 子宮頸がんワクチン(HPVワクチン)接種被害事件の更なる掘り下げと、被害者支援の充実に向けて) 社会臨床雑誌 28(3),80-87頁（単著） 2021/05
8.	論文	南海トラフ地震情報を使った防災対応上の潜在的課題群の抽出法の開発―ゆっくりすべりケースに対するテレビ報道を例に― 日本地震工学会論文集 21(2),34-56頁（共著） 2021/05
9.	論文	当事者経験にもとづく協働設計（Experience Based Co-Design=EBCD）による認知症ケアの改善江戸川大学紀要 30,419-430頁（共著） 2020/03
10.	著書	患者安全への提言〜群大病院医療事故調査から学ぶ（共著） 2019/11
11.	論文	「南海トラフ地震情報」の社会的影響の評価に関する学際研究プロジェクトの取り組み—どのように「理科」の情報を「社会」に活かすか？− GSJ地質ニュース 7(8),191-198頁（共著） 2018/08
12.	著書	未来を拓く人弁護士池永満が遺したもの（共著） 2018/07
13.	論文	メディアが伝えない阪神淡路大震災、熊本地震の真実と教訓危機管理レビューVol9 27-34頁（単著） 2018
14.	論文	Lessons learnt in Japan from adverse reactions to the HPV vaccine:a medical ethics perspective Indian Journal of Medical Ethics Vol 2(No 2),82-88頁（共著） 2017
15.	論文	科学技術コミュニケーターの役割と養成化学工学　Vol.81 No.1 (2017) 17-19頁（単著） 2017
16.	その他	メディアが災害の教訓を伝えることの難しさ予防時報 (257),22-27頁（単著） 2014/03
17.	論文	座談会医薬品の安全対策における患者の役割を考える医薬品医療機器レギュラトリーサイエンス 43(3),207-220頁（共著） 2012/03
18.	論文	東日本大震災の災害報道の問題点〜教訓は正しく伝えられているか〜消防科学と情報 (113),16-18頁（単著） 2013/08
19.	論文	想定外ではなかった東日本大震災　災害報道に必要な歴史の検証 Jounalism (5),20-29頁（単著） 2011/05
20.	論文	「科学者との直接対話」を活用した新しい津波防災知識の伝達手法の開発と評価北海道河川防災研究センター研究所紀要 ⅩⅩ,53-67頁（共著） 2009/12
21.	論文	大学院生の共通教育としての科学コミュニケーションの授業開発～「バイオ燃料と地球環境問題」をテーマに～科学技術コミュニケーション (4),78-89頁（共著） 2008/09
22.	論文	津波のリスクを地域住民が正しく知るための手法の開発と評価〜科学者と市民の直接対話を重視した２つのイベントの経験から科学技術コミュニケーション (4),3-18頁（共著） 2008/09
23.	著書	医療・看護事故の真実と教訓（単著） 2008/04
24.	論文	科学技術コミュニケーションにおけるPodcastingの可能性科学技術コミュニケーション (2),16-29頁（単著） 2007/09
25.	その他	マスメディアを介した研究者と一般市民との双方向コミュニケーションの試み科学技術コミュニケーション (1),117-124頁（単著） 2007/03
26.	その他	「この抗がん剤は効く」はなぜ危ういか（単著） 2006/11
27.	その他	研究者と地域防災をつなぐ科学コミュニケーション日本地震学会秋季大会講演予稿集 66頁（単著） 2006/11
28.	その他	From Silence to Voice （共著） 2006/09
29.	その他	Msking Communicator through the Production of Science radio （単著） 2006/05
30.	著書	ナースが学ぶ「患者の権利講座〜アドボケイトになるための25章〜（単著） 2006/05
31.	論文	再び診療録（カルデ）は誰のものかセミナー医療と社会第28号 pp20-24 （単著） 2006/02/01
32.	その他	Strategic Use of Technology in Higher Education （単著） 2006/02
33.	論文	欧米社会におけるEBMの役割 ICUとCCU21巻 pp361-369 （単著） 1997/04/01
34.	論文	報道の立場から〜遺伝病戦友論遺伝子医学1巻 pp50-52 （単著） 1997/04/01
35.	著書	アトピー治療最前線（共著） 1997/02
36.	著書	今日の癌科学療法3 （共著） 1996/10
37.	論文	抗がん剤の臨床試験−患者はどうする LISA第3巻 pp630-634 （単著） 1996/07/01
38.	論文	医療廃棄物はモラルの問題か医学のあゆみ173巻 pp262-264 （単著） 1995/04/01
39.	論文	診療録（カルテ）は誰のものかセミナー医療と社会第6号 pp113-116 （単著） 1994/11/01
40.	論文	胎児診断を市民はどうみているか医学のあゆみ171巻 pp278-282 （単著） 1994/10/01
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■ 学会発表

1.	2018/03/12	Making the video summarizing research result : Earthquake and tsunami disaster mitigation in the Marmara region and disaster education in Turkey（Mardim project final seminar 2018）
2.	2018/03/04	徹底した原因分析が必要とされるほんとうの理由（第32回日本助産学会学術集会）
3.	2015/04/09	医療事故調査制度と最近の状況（2015年度医療事故防止・患者安全推進学会）
4.	2009/10/24	科学者と住民との「直接対話」を重視した津波防災情報の伝達（日本災害情報学会）
5.	2008/11/09	津波のリスクを地域住民が正しく知るための手法の開発と評価（科学技術社会論学会）
6.	2006/03/17	Making Communicator through the Production of Science Radio : Challenges of CoSTEP（International Conference on Public Communication of Science and Technology）
7.	2006/02/07	Strategic Use of Technology in Higher Education : Science Radio Program（Hokkaido University - University of Hawaii Joint Symposium）
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